教員の転職先ランキング15選｜元教員が選んでいる職種と年収を徹底比較【2026年版】

2026年8月12日2026年9月8日

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教員の転職先ランキング15選｜元教員が選んでいる職種と年収を徹底比較【2026年版】

「教員を辞めたいけれど、学校以外で自分に何ができるのかわからない」

と考えている人も多いのではないでしょうか。

文部科学省の学校教員統計調査によると、公立の小・中・高校で転職をした教員は年間4,000人を超えています。

では、転職した先生たちはどのような職業についているのでしょうか？
そして、教員はどのような職業につきやすいのでしょうか？

この記事では、教員経験が生きやすい転職先をランキング形式で紹介し、それぞれの年収水準・未経験からの入りやすさ・向いている人まで具体的に解説します。

教員はどれくらい転職しているのか

まずは、転職する教員がどれぐらいいるのかを見てみましょう。

文部科学省「学校教員統計調査」（令和4年度確定値）によると、令和3年度間に離職した公立学校の教員のうち、理由が「転職のため」だった人数は次のとおりです。

校種	離職者総数	定年以外の離職	うち「転職のため」
公立小学校	15,030人	7,024人	2,098人
公立中学校	8,477人	3,640人	1,288人
公立高等学校	5,601人	2,017人	651人

小・中・高を合計すると、年間およそ4,000人が「転職」を理由に教壇を離れていることがわかります。

つまり、定年以外の離職者全体（約1万2,700人）で見れば、およそ3人に1人が転職している計算です。

さらに、公立学校教職員の人事行政状況調査（令和6年度）では、精神疾患による病気休職者が7,087人にのぼっています。

教員を続けることにしんどさを感じている人は、多いのですね。

教員の転職先ランキング15

教員の転職先ランキングの紹介です。

ここでは

教員経験との親和性
求人の多さ
未経験からの入りやすさ

の3点を総合したランキングを作成しました。

年収は転職直後の目安として捉えてください。

また、本記事のランキングは、すべて「業界 × 職種」のセットで提示します。

順位	業界（どこで）	職種（何をする）	年収目安	教員経験の活きやすさ
1位	教育系企業（EdTech・教材・出版）	コンテンツ企画・教材開発	400〜600万円	★★★★★
2位	塾・スクール運営企業	教室長（運営マネジメント）	350〜550万円	★★★★★
3位	教育系SaaS・校務支援システム企業	カスタマーサクセス	400〜600万円	★★★★★
4位	人材紹介会社	キャリアアドバイザー（求職者担当）	400〜650万円	★★★★☆
5位	研修会社（企業向け研修サービス）	研修プログラム企画・講師	400〜650万円	★★★★★
6位	一般事業会社（業界問わず）	人事（人材開発・研修担当）	400〜600万円	★★★★☆
7位	教育系企業・ICTベンダー	法人営業（学校・自治体向け）	400〜700万円	★★★★☆
8位	大学・学校法人	大学職員（教務・入試広報・学生支援）	400〜600万円	★★★☆☆
9位	自治体・公的機関	行政職（社会人経験者採用枠）	350〜550万円	★★★☆☆
10位	放課後等デイサービス・児童発達支援事業者	児童指導員・児童発達支援管理責任者	300〜450万円	★★★★☆
11位	学童保育・放課後事業の運営企業	教室運営・本部企画	300〜450万円	★★★★☆
12位	教育メディア・出版社	Webコンテンツ編集・ディレクター	350〜550万円	★★★☆☆
13位	人材紹介会社	リクルーティングアドバイザー（法人営業）	400〜700万円	★★★☆☆
14位	IT企業（SIer・自社開発）	ITエンジニア（未経験研修つき求人）	300〜450万円	★★☆☆☆
15位	独立・個人事業	オンライン講師・教育コンサルタント	変動大	★★★★☆

1位：教育系企業 × コンテンツ企画・教材開発

1位は、教育系の企業です。

教材の企画制作、オンライン学習サービスの運営、教育コンテンツの監修などを担う仕事です。

「現場を知っている」ことがそのまま採用理由になる、教員転職の王道といえます。

授業設計の経験はコンテンツ企画に直結し、指導要領への理解は競合他社の社員が持っていない資産です。

近年はGIGAスクール構想以降のICT教材需要が続いており、現場出身者の採用意欲は高い状態が続いています。

向いている人：教育に関わり続けたいが、担任や部活動の負担からは離れたい人。

2位：塾・スクール運営企業 × 教室長（運営マネジメント）

2位は、塾・スクール業界です。

同じ塾業界でも、「講師」と「教室長」は別の職種です。

講師は指導が中心、教室長は運営・採用・売上管理・保護者対応が中心になります。

教員からの転職では、教室長のほうが評価されやすい傾向があります。

学級経営で培った「複数人を巻き込んで数字と向き合う」経験が、そのままマネジメント経験として読み替えられるためです。

ただし勤務時間帯が夕方〜夜にシフトする点、受験期の負荷が高い点は事前に確認が必要です。

向いている人：教える仕事の周辺に居続けたいが、運営側に回りたい人

3位：教育系SaaS・校務支援システム企業 × カスタマーサクセス

3位は、教育系SaaS・校務支援システム企業です。

カスタマーサクセスは、導入した企業や学校がサービスを使いこなせるよう支援する職種です。

「わからない人に、わかるように説明する」という教員の基礎スキルが最も素直に活きます。

業界を「教育系SaaS」に絞るのがポイントです。

同じカスタマーサクセスでも、校務支援システムや学習管理システムを扱う企業であれば、学校現場の内部理解そのものが即戦力の要素になります。

汎用SaaSではこの優位性が消えるため、年収の提示も変わってきます。

向いている人：説明・調整が得意で、IT分野への学習意欲がある人

4位：人材紹介会社 × キャリアアドバイザー（求職者担当）

4位は、人材紹介会社です。

人材業界には大きく分けて「求職者を担当するキャリアアドバイザー（CA）」と「企業を担当するリクルーティングアドバイザー（RA）」があり、仕事の中身はまったく違います（RAは13位で別途扱います）。

CAは求職者と面談し、キャリアの方向性を一緒に整理して求人を紹介する職種です。

生徒の進路指導は、そのままこの実務経験にあたります。「人の意思決定に伴走する」スキルが評価され、元教員を積極的に採用している人材会社もあります。

成果が数字で見える環境のため達成感を得やすい一方、目標未達のプレッシャーは学校とは質が異なります。

向いている人：人と向き合う仕事は続けたいが、成果が評価される環境に身を置きたい人

5位：研修会社 × 研修プログラム企画・講師

5位は、研修会社です。

企業向けに研修サービスを提供している会社に入り、研修プログラムを設計したり、実際に登壇したりする職種です。

「教える」対象が生徒から社会人に変わるだけで、スキルセットの中核は変わりません。

研究主任・教務主任として校内研修を企画した経験があれば、そのまま職務経歴書に書ける実績になります。

研修テーマの設定、外部講師との折衝、実施後の振り返りまで担当していれば、実務経験としては十分です。

向いている人：授業づくりや研究授業の準備が苦にならなかった人

6位：一般事業会社 × 人事（人材開発・研修担当）

6位は、一般事業会社です。

5位と混同されやすいのですが、こちらは研修を「売る」のではなく、自社の社員向けに「回す」仕事です。

メーカーでもIT企業でも小売でも、一定規模の会社には人材開発の担当者がいます。

業界を問わず選べるのが利点である一方、人事は経験者採用が中心で、未経験からの門は5位より狭くなります。

研修企画の実績を明確に語れることが前提条件です。

向いている人：特定の業界にこだわらず、腰を据えて一社の中で育成に関わりたい人

7位：教育系企業・ICTベンダー × 法人営業（学校・自治体向け）

7位は、教育系企業の法人営業です。

学校や教育委員会に対して、教材・ICT機器・校務システムなどを提案する職種です。

「顧客側の事情を知っている営業」として即戦力性があり、教員出身者が最も歓迎される営業ポジションといえます。

保護者対応で鍛えた対人力と説明力は、そのまま提案力に転換できます。年収の伸びしろが大きく、インセンティブ次第では数年で教員時代の水準を超えるケースもあります。

向いている人：年収を上げたい、成果で評価されたい人

8位：大学・学校法人 × 大学職員（教務・入試広報・学生支援）

8位は、大学職員です。

教育業界に残りつつ、授業・担任・部活動から離れられる選択肢です。

安定性と働きやすさから人気が高く、その分求人数が限られ倍率も高めです。

職種は教務事務、入試広報、学生支援、キャリアセンター、国際交流など幅広く、高校教員の進路指導経験は入試広報やキャリアセンターと特に親和性があります。

応募時はどの職域を志望するかを明確にしてください。

向いている人：安定した雇用条件を維持したまま、業務内容だけを変えたい人

9位：公務員× 行政職（社会人経験者採用枠）

9位は、公務員です。

自治体の社会人経験者採用枠を利用するルートです。

教育委員会事務局、生涯学習課、子育て支援課などへの配属可能性があり、教員経験が評価されやすい面があります。

ただし採用試験を受け直す必要があり、年齢上限が設定されている自治体も多いため、早めの情報収集が欠かせません。募集情報は民間の転職サイトには載らず、各自治体の公式サイトで公開されます。

向いている人：公的機関で働きたい気持ちが強く、試験勉強に取り組める人

10位：放課後等デイサービス・児童発達支援事業者 × 児童指導員

10位は、放課後デイサービスなどです。

特別支援教育の経験がある方に特に相性の良い領域です。

個別支援計画の作成経験があれば、そのまま実務経験として評価されます。

児童発達支援管理責任者（児発管）は実務経験年数などの要件を満たすと就ける役職で、キャリアパスとして設定している事業者が多くあります。

年収水準は教員時代より下がるケースが多い点は、正直にお伝えしておきます。

向いている人：子どもと関わり続けたいが、集団指導ではなく個別支援に軸を移したい人

11位：学童保育・放課後事業の運営企業 × 教室運営・本部企画

11位は、学童保育などです。

自治体から放課後児童クラブの運営を受託している企業や、民間学童を展開している企業です。

現場の指導員だけでなく、複数拠点を統括するエリアマネジメントや、本部でのプログラム企画という職種があります。

学級経営の経験が直接活きるのは後者です。

求人票が「指導員」となっていても、運営側のキャリアパスがあるかは面接で確認するとよいでしょう。

向いている人：子どもと関わりつつ、運営や企画の側に回りたい人

12位：教育メディア・出版社 × Webコンテンツ編集・ディレクター

12位は、教育メディア・出版社です。

教育系のWebメディアや出版社で、記事の企画・編集・制作進行を担う職種です。

教材づくりで培った「伝わる構成力」がそのまま活きます。

業界を「教育メディア」に限定するのがポイントです。一般のWeb編集職では未経験からの競争が激しくなりますが、教育領域であれば専門知識が参入障壁を下げてくれます。

向いている人：文章を書くこと・構成することが好きな人

13位：人材紹介会社 × リクルーティングアドバイザー（法人営業）

13位は、人材紹介会社です。

4位のCAと同じ業界ですが、担当するのは求職者ではなく企業側です。

企業を訪問して採用課題をヒアリングし、求人を預かってくる法人営業職にあたります。

対人調整力は活きますが、営業要素が強く、教員経験との接点はCAより薄くなります。

年収の上限はCAより高い傾向があるため、収入を優先する場合の選択肢です。

向いている人：営業として数字で評価されることに前向きな人

14位：IT企業 × ITエンジニア（未経験研修つき求人）

14位は、IT企業・ITエンジニアです。

未経験からの学び直しが前提となる、難易度の高いルートです。

…が、20代〜30代前半で、情報科の免許やICT支援の経験があれば不可能ではないでしょう。

ただし、未経験からの転職に挑戦する場合は、「研修制度あり」の求人に絞るようにしましょう。

入社後2〜3か月の研修期間を設けている企業が一定数あり、そこを起点にするのが最も安全です。

初年度年収は下がりますが、3〜5年での回復幅は大きい領域です。

向いている人：20代〜30代前半で、独学を継続できる人

15位：独立・個人事業 × オンライン講師・教育コンサルタント

15位は、独立・個人事業をはじめることです。

家庭教師、オンライン講師、教育系の執筆・監修、学校向けコンサルティングなど、個人で仕事を受ける形態です。

収入は変動が大きく、初年度から生活を成り立たせるのは容易ではありません。

現実的な進め方は、まず企業に転職して実績と人脈をつくり、その後に独立を検討する順序です。

いきなり独立を選ぶ場合は、最低1年分の生活費を確保してから動いてください。

向いている人：営業・経理を含めて自分で回すことに抵抗がない人

教員の転職先は「教育に関わるか」「年収を守るか」の2軸で絞り込もう

15職種を前にして迷ったら、次の2つの軸で候補を絞るとよいでしょう。

教育に関わり続けたいか、離れたいか
関わりたいなら1位・2位・3位・7位・8位・10位・11位・12位・15位
いったん距離を置きたいなら4位・5位・6位・9位・13位・14位が候補になります
年収を守りたいか、働き方を変えたいか
年収重視なら1位・4位・7位・13位
働き方重視なら3位・6位・8位・9位が現実的です

この2軸で4象限に分けると、候補は3〜4職種まで絞れます。

「教員だから教育業界」と決めつける前に、自分がどの象限にいるのかを確認してください。

自分ではどうしても判断がつかない場合は、無料の適職診断で客観データを見ておくと選択肢が広がります。
（内部リンク：「ミイダス」の適職診断は転職に使える？特徴と活用法）

教員の転職先での年収はどう変わるのか

年収は転職判断で最も重視される要素ですよね。

ただし、現在教員としてもらっている給料と、転職した1年目だけを比較してはいけません。（ほとんどの場合下がってしまうので）

長期的に見て判断したほうが人生の幸福度は上がるので、「初年度」だけでなく、3年後・5年後も含めてチェックしたいですね。

転職先の系統	初年度の傾向	3年後	5年後	年収カーブの特徴
教育系企業・EdTech	やや下がる	回復	教員時代と同等〜上	安定的に上昇。管理職登用で加速
塾・スクール運営	下がる	横ばい〜回復	教室長・エリア長で上昇	役職で段階的に上がる
人材業界	下がる	回復〜超過	大きく上振れも	成果連動の比率が高い
営業職（教育系商材）	横ばい〜やや下がる	超過	大きく超過も	インセンティブ次第で変動大
カスタマーサクセス	やや下がる	回復	同等〜やや上	中庸。安定志向向き
大学職員・公務員	やや下がる	横ばい	緩やかに上昇	年功的。教員に近い構造
一般事務・児童福祉	下がる	横ばい	横ばい	上昇幅は限定的